こんにちは。Emi(@Emi07033909)です。
糖尿病専門医試験対策に糖尿病専門医ガイドブックから、重要事項や、過去に出題された内容をまとめてみました。
参考文献は糖尿病専門医研修ガイドブック第8版からです。
間違いなどあるかもしれません。参照は自己責任でお願いいたします！
治療実行率
- 食事運動療法60%前後
- SMBG85%,
- インスリン服薬90-95%
自己管理行動
外的要因：医師患者、家族関係、教育、エンパワーメント、病型・合併症、
心理的要因：ヘルスビリーフ、セルフィエフィカシー（自己効力感）、感情、ストレス処理能力、精神科的疾患
結果要因：血糖値、HbA1c、体重、症状、QOL
行動変容
前熟考期＝６か月以内に運動を始める気がない。傾聴。拒否、情報提供
熟考期＝６か月以内に運動を始める気がある。他者と会話。迷い、家族の理解
準備期＝１カ月以内に運動を始める気がある。糖尿病教室。他者にしてもらいたい
実行期＝運動を始めて６カ月未満。やり方、問題解決練習。再発予防
維持期＝運動を始めて６カ月以。QOL
受容
ショック→悲嘆期→転回点→解消期
研究
DPP: 行動プログラムの有効性
DAWNstudy clinical intertia インスリン勧めるA1cは8.7%だが、 実際は9.6%で治療強化の遅れが指摘された。
- 患者側のインスリン抵抗要因
- 否定的（痛い、怖い）
- 社会対人関係（恥ずかしい、知られたくない）
- 後悔、自己非難
- インスリン効果否定的（低血糖）
- 医療者側のインスリン抵抗要因
- 経験設備の問題
- 説明にかかわる負担
- 患者負担の懸念
- インスリン効果心配（低血糖）
スティグマ 社会的、乖離的(とがめられる)、自己(病名)
QALY 質調整生存年quality adjusted life years
保健事業
75歳以上 後期高齢者（都道府県） 後期高齢者の医療費15兆→25兆
国民健康保険（市町村）協会けんぽ 健康保険組合 共済組合
先進的（将来保険適応だろう）＋保険診療混合診療 可
2015年 保険適応でなくても患者申し出療養が自己負担で混合診療として可能
2016年特定機能病院＋500床以上の病院には紹介状なしの場合には自己負担金徴収。2018年からは400床に拡大。
2008年40-74歳健康診断、保健指導。
2013年～PDCAサイクル事業運営 →plan-do-study-act
2015年 日本健康会議：2020年までの予防健康づくりに関する数値目標→健康なまち・職場づくり宣言2020
2000年介護保険制度
- 65歳以上～受給対象1号被保険者
- 40-64歳第2号被保険者：保険料支払い
- 糖尿病腎症、網膜症、神経障害ある場合40-64歳でもサービスを受けられる
5疾病
- がん
- 脳卒中
- 急性心筋梗塞
- 糖尿病
- 精神疾患
小児慢性特定疾病医療費助成制度
- 児童福祉法、国
- 指定医（知事任命）
- 18歳未満(20歳まで延長可能)
- 薬剤使用者
- ２型糖尿病の20%
- 1年毎更新
労働安全衛生法
夜間・交代勤務：不良な血糖コントロールでは控える。でないと事業者の安全配慮義務違反になる。
運転免許証
2014年、道路交通法 てんかん、統合失調症、無自覚性低血糖など故意に申告しなかった運転免許取得者に対し罰則あり。医師は安全な運転に支障をおよぼす恐れがある場合には任意で届けられる。守秘義務の例外。公安委員会が暫定的に免許停止をできる。
>70y 高齢者講習受講
>75y 認知機能検査
低血糖対策
- 運転中低血糖をかんじたらハザードランプ点滅、路肩停止、対処する
- 運転前に血糖測定
- 車内にブドウ糖。
- 空腹時や運動後は運転を避ける
学会活動
1957年糖尿病学会 糖尿病治療ガイド 編集治療手引き
1961年糖尿病協会 DMensemble さかえ 発行治療手引き
1965年11月第2週 糖尿病週間
日本糖尿病対策推進会議 2005年 ：糖尿病治療のエッセンス 日本医師会、糖尿病学会、協会、歯科医師会
国際糖尿病連合 1952年第1回会議。日本はIDF-WPR所属
日本糖尿病療養指導士認定機構
2000年CBDEJ →CDEJ 日本糖尿病学会、糖尿病教育・看護学会、病態栄養学会
- 看護師、管理栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士
- 2年以上継続
- 資格認定には通算1,000時間以上の糖尿病患者の療養指導が必要
- 更新5年毎
- 全国に２万人
- 2001年から
法律
医師法 医療法
「医療における遺伝学的検査・診断に関するガイドライン」日本医学会
ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針（文部科学省・厚生労働省・経済産業省）研究者は，ヘルシンキ宣言等に示された倫理規範を踏まえ，研究のための試料・情報を提供する
人の人権を尊重することが必要、個人情報の保護に関する法律等を遵守、倫理審査委員会
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